約18万2,800人の学校給食支援につながる
スタート地点でも記念撮影
認定ＮＰＯ法人国連ＷＦＰ協会は５月10日、チャリティーイベント「ＷＦＰウォーク・ザ・ワールド ２０２６横浜」を横浜みなとみらい地区で開催した。途上国の子どもたちへの学校給食支援を目的とした恒例イベントで、今年は4,689人が参加。参加費の一部や追加寄付、会場募金を合わせて計548万4,196円が集まり、約18万2,800人分の学校給食支援につながる見込みとなった。
左から国連WFP協会安藤宏基会長、山中竹春横浜市長、横浜DeNAベイスターズアンバサダー三浦大輔氏
会場の臨港パークで行われた開会式には、国連ＷＦＰ協会会長の安藤宏基氏、山中竹春横浜市長、横浜ＤｅＮＡベイスターズアンバサダーの三浦大輔氏が登壇した。
安藤会長は「学校給食があることで親が子どもを学校に通わせるようになる。学校給食支援は、飢餓に苦しむ子どもたちを支えるだけでなく、社会の発展を支える原動力にもなる」と強調。山中市長は「地域での取り組みを積み重ね、世界平和につなげていくことが大切」と呼びかけ、三浦氏も「皆さんの思いが世界の子どもたちに届き、夢や希望につながるよう支援を届けたい」と参加者へエールを送った。
参加者は、臨港パークを発着点に、赤レンガ倉庫や山下公園、横浜美術館などを巡る約７㎞のコースを歩き、晴天に恵まれた初夏の横浜を楽しみながら支援の輪を広げた。
開会式
“平和”とは何か？ウェルビーイングの重要性が増している
安藤会長が取材に応えてくれた
開会式後の囲み取材で安藤会長は、同イベントが19回目を迎え、これまでに約７万7,000人が参加し、累計約6,600万円の寄付が集まったことに触れ、「一人当たり約30円で学校給食を届けることができる。食事をきっかけに子どもたちが学校に通い、教育を受けることで、その国の産業や社会の発展につながる」と学校給食支援の意義を説明した。
一方で、「世界では義務教育を受けられない子どもがなお２億7,300万人いる」と現状への危機感も示し、「食の次に教育が重要。今後もこの積み重ねを続けていきたい」と語った。
また、開催規模の拡大については「スポンサー不足が課題」としつつ、「企業参加が全体の６割と中心となっているが、一般参加者にもさらに広がってほしい」と期待を寄せた。中東情勢や物価上昇にも言及し、「世界は分断化が進んでいるが、平和とは何かを改めて考えなければならない。貧困問題は平和を壊す大きな要因になる」と指摘。「皆と分かち合い、適切に満足する価値観が必要」と述べ、ウェルビーイング、幸福や豊かさの在り方を見直す必要性を訴えた。
カップヌードルミュージアム前で記念撮影
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