食によるウェルビーイング目指し設立
会見の様子（左から佐藤可士和氏、土谷氏、伊藤氏、村上氏、永松氏、安藤氏）
人生100年時代を迎え、健康への関心が一層高まる中、産学医連携による「一般社団法人 日本最適化栄養食協会」が設立された。参画するのは、慶応義塾大学予防医療センターの伊藤裕特任教授、食品等流通合理化促進機構の村上秀德会長、イオン、セブン‐イレブン・ジャパン、日清食品の５者。健康的な生活の根幹となる食領域に焦点を当て、栄養バランスが整った「最適化栄養食」の普及に努める。
「日本発の最適化栄養食で、人類の〝食によるウェルビーイング（生き続けたいと思える理由）〟の実現を目指す」。7月3日都内で設立発表会を開き、発起人の一人である伊藤氏が食の重要性を説明した。近年健康意識が高まる一方、食を通じた健康リスクも増大している。オーバーカロリーによる肥満や、若年層を中心に栄養の偏りに起因する低栄養、老化とともに生じるフレイルなどだ。だが、個人の判断で食事をコントロールすることは非常に難しい。
そこで協会では、健康維持、未病対策として年齢や性別、生活習慣など一人ひとりの状態に合わせ主要な栄養素がバランスよく適切に調整された「最適化栄養食」の規格化を推し進める。食品企業、団体に呼び掛け申請があった製品を調査し、協会に登録された栄養設計基準を過不足なく満たす製品に「最適化栄養食」認証マークを付与。加工食品、スーパー、コンビニなどの中食惣菜、外食、産業給食といった幅広い分野で取り扱う。第１弾製品は、今秋の発売を予定している。
会場では試作品ながら「最適化栄養食」規格の、かつ丼、カレーライス、スパゲッティ、ピザなどを紹介した。例えば、かつ丼は一般的には939kcalだが、「最適化栄養食」では食塩相当量、脂質などを見直し味わいは変えず560kcalに抑え、不足するマグネシウム、ビタミンAを強化する。
参画企業から、イオンの土谷美津子副社長、セブン―イレブン・ジャパンの永松文彦社長、日清食品の安藤徳隆社長も出席した。安藤社長は、即席麺の「最適化栄養食」への進化を期待し、「そうなれば世界中の人々を食の楽しみや喜びで満たし、より健やかな生活が送れると確信している」と展望。冷凍、チルド食品の開発も検討する。
協会は、事業拡大に向け参画企業の増加を希望する。さらに食領域のみならず異分野、異業種との連携を図り、「最適化栄養食」が新たな成長産業として発展することを目指す。
「日本最適化栄養食協会」サイト
https://www.saiteki-eiyo.org/
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