最新トレンド情報を発信
フーデム2025を開催
旭食品は6月25～26日、神戸国際展示場で「フーデム2025」を開催。25日には近畿・東京、26日には中四国・九州および関連会社の顧客をそれぞれ招き、2日間トータルで約2千人が来場した模様。
出展は519社（食品123、菓子34、酒類50、チルド30、冷食18、冷菓６、業務用21、地域メーカー120、提案76、水産32、旭食品グループ・リテールサポートなど9）。
今回の目玉企画は、初展開のトモシアホールディングス・リテールサポート担当による最新トレンド予想。これまで旭食品、カナカン、丸大堀内が個々に提案してきた分析データを、今回、得意先のニーズに対応すべく、バージョンアップした3社統一の情報として発信。「タイパ」「節約」「カレー味の菓子」「クラフトビール30周年」などを切り口に、トレンド・推奨商品をパネル展示や試食を交え行った。
また、近年強化してきた水産事業の提案にも注力。都心部以外の店舗では鮮魚不足が深刻化しており、グループの水産関連会社を含む特色のある水産メーカーが、全国から集結して最新トレンドを紹介。第六事業プロジェクトとして今年1月の展示会で好評だったマグロの解体ショーは、6月時点で15件の得意先店舗で実施、今も引き合いが増加している。旭フードサービスの「かつおたっぷりコロッケ」も好評の内に完売し、次回生産へ向け動き出している。大蔵や香西物産の商品・提案も強化。
さらに地域メーカーの商品訴求も引き続き注力。同社では毎年、地域メーカー商品の取り扱いを1割以上増加させることを目指しており、今回の展示会でも120社をそろえて訴求。各社のイチ押し商品を陳列とカタログで紹介したほか「ええもん紹介」と銘打って試食を交えアピール。また“特戦隊”として強化する茶・みそ商品は、近畿エリアに向けた棚割りを提案。
●販管費の上昇顕著
同社の4～5月業績は売上こそ前年比105.3％の推移だが、販管費の上昇が止まらず利益確保に苦戦する傾向。生鮮品や地域商品など付加価値の高い商品の構成比を高め、粗利改善を進める方針。
注力カテゴリーは大手NB市場では、菓子・酒類・低温だが、加工食品では地域メーカー商品を強化。ご当地フェアの企画提案は反応が高く、鳥取県で行った高知県フェアは過去最高の売上となった。
また、コメ代替需要で乾麺、パスタ、冷凍麺などが大きく伸長。さらに焼きそばメニューの人気で、ソース類の売れ行きも増しており、値上げによる買い控えが市場全体に見られる中、こうした需要の高い商品群を積極提案する。
WEB先行記事
