ＯＲＡ「食博」や「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」注目
提供：2025年日本国際博覧会協会
日本の未来は大阪が切り拓く！2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）まであと3年。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに世界の英知を結集させる。コロナ禍という世界的危機を乗り越え、一人一人の〝いのち〟を守り、未来の希望を世界に示す明るい未来が大阪にある。
大阪・関西万博は25年4月13日～10月13日の184日間、大阪の人工島・夢洲で開催され、150の国と25の国際機関の参加が目標。来場者約2820万人、経済波及効果は約2兆円を見込む。
コンセプトは「未来社会の実験場」。展示を見るだけでなく、世界80億人が知恵を交換し、未来社会を「共創」。ＳＤＧｓ達成など人類共通の課題解決に向け、先端技術など世界の英知を結集し、新たなアイデアを創造・発信する。
今年２月にはパビリオン出展企業・団体が内定。食の魅力を発信するのが大阪外食産業協会（ＯＲＡ）で、「食博覧会・大阪」を開催し、食の大切さや楽しさを打ち出す。このほか、パナソニックや吉本興業ホールディングスなど大阪に縁のある企業も出展を予定。
万博の中核事業「シグネチャーパビリオン」にも注目だ。食については放送作家の小山薫堂氏が演出。社会課題の解決を目指す食の未来ビジョンをスーパーマーケットの世界観で展示する「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」を構想した。また、世界の人々が囲むワンテーブルのダイニングで限られた食をシェアし食の価値観を尊重し合う。「食の世界勲章」を生み出すガストロノミーイベントや、世界のシェフ達によるレシピ展示エキシビションも構想。パビリオンにはニチレイフーズや阪急阪神ホールディングス、ＦＯＯＤ＆ＬＩＦＥ ＣＯＭＰＡＮＩＥＳらが協賛。
未来社会の実証・実装などの展示を行う未来社会ショーケース事業ではバーチャル万博や環境問題に向き合うグリーン万博、未来の食（フードテック、食文化）などを探るフューチャーライフ万博など取り組みは多い。
募集は24年ごろだが、飲食・物販での営業参加形式もある。フードコートやキッチンカーでの展開が想定され、出店の検討準備は急ぐ必要がある。今後は全国レベルでの開催機運醸成が課題となり、企業や団体の積極的な参画が求められる。
万博グッズも好評！
公式ライセンスショップ（あべのハルカス近鉄本店）
近鉄百貨店は、あべのハルカス近鉄本店やインターネットショップなどで万博の公式ライセンスグッズを今年6月ごろまで販売中。万博の機運醸成を目的に、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会とライセンス契約を締結した。約30アイテム（食品は無し）を販売しピンバッジ、Ｔシャツなどが好評だ。
2022年3月21日付（50周年記念号）
