軽食好調も飲酒業態の低迷続く
リクルートの外食市場調査によると、2026年４月の首都圏・関西圏・東海圏の外食市場規模は3030億円となり、前年同月比10億円減（99.7％）と３カ月ぶりにプラスへ転じた前月から再び前年割れとなった。外食単価は上昇したものの、外食実施率や利用頻度が低下し、市場全体を押し下げた。
調査では、４月の外食実施率は68.2％で前年同月比0.7ポイント減、外食頻度は月3.86回で同0.04回減だった。一方、外食単価は2912円と同40円上昇しており、物価高を背景とした客単価上昇が続いている。
業態別では明暗が分かれた。軽食主体業態の市場規模は前年比105.9％、コロナ禍前の2019年比では115.7％と好調を維持した。一方、飲酒主体業態は前年比97.2％、19年比78.7％にとどまり、回復の遅れが鮮明となった。食事主体業態は前年比101.8％と堅調だった。
業態別の市場規模では、「フレンチ・イタリアン料理店」が前年同月比26億円増と最も伸び、「レストラン・食堂・ダイニング・洋食店」が13億円増、「アジアン料理店」が９億円増で続いた。これらの業態はいずれも利用回数と客単価の双方が前年を上回り、需要回復と値上げ効果の両面が寄与した。
圏域別では、首都圏の市場規模が1909億円で前年同月比８億円減、東海圏が354億円で16億円減となった一方、関西圏は767億円で13億円増と健闘した。
外食市場は依然としてコロナ禍前の水準には届いておらず、４月の市場規模は2019年同月比88.4％だった。ファストフードやアジアン料理店など一部業態ではコロナ前を上回る市場規模となる一方、居酒屋など飲酒需要を中心とする業態の回復の鈍さが市場全体の足かせとなっている。
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