「第３回食と健康の意識調査」結果を発表
一般社団法人日本最適化栄養食協会（理事長・伊藤裕氏）は、「第３回 食と健康の意識調査」の結果を公表した。全国の20～60代の男女3000人を対象に実施したもので、世代によって食に求める価値観や健康への投資意識に大きな違いがあることが明らかになった。
近年、経済指標だけでは測れない豊かさを重視する「Beyond GDP」の考え方が広がる中、身体的・精神的・社会的に良好な状態を示す「ウェルビーイング」への関心が高まっている。同協会では、「食」がウェルビーイングの重要な基盤であるとの考えから継続的な調査を実施している。
今回の調査で注目されたのは、世代による食意識の違いだ。食事で最も重視する要素について尋ねたところ、全世代で「味」がトップとなり、おいしさが食の基本的な価値であることが改めて確認された。一方で、20代では「価格」を重視する割合が高かったのに対し、60代では「栄養バランス」を重視する人が多く、年齢を重ねるにつれて食に求める価値が「コスト」から「健康」へとシフトしていく傾向がみられた。
こうした傾向は、健康的な食事に対する支出意欲にも表れている。調査では、「普段の食事や食材が、おいしさはそのままで栄養バランスが向上するなら、価格が上がってもよいか」を質問。その結果、「価格が上がってもよい」と回答した割合は20代が62.6％だったのに対し、60代は73.8％に達し、11ポイント以上の差が生じた。協会では、この結果を「健康投資格差」と捉えており、若年層ほど価格への感度が高い一方、シニア層では健康維持への支出意欲が高いことが示されたとしている。
食生活の実態を見ると、「自宅で調理」をほぼ毎日行う人は45.2％だった。年代別では20代の30.5％に対し、60代は62.3％と倍近い水準となり、年代が高くなるほど自炊頻度が高まる傾向が確認された。また、惣菜や加工食品についても一定の利用が定着しており、食生活の利便性を重視する姿勢もうかがえる。
一方で、料理や食事の支度を担う人に対する調査では、71.1％が「調理時間を短縮したい」、54.9％が「負担を感じる」と回答した。調理そのものを楽しみにしている人は31.2％にとどまり、健康的な食生活を望みながらも、時間や手間が大きな課題となっている実態が浮かび上がった。
さらに、同協会が認証する「最適化栄養食」の喫食経験者について分析したところ、ウェルビーイング度が高いと回答した割合は33.3％となり、他の健康志向食品の喫食経験者を上回った。また、ウェルビーイング度が低いと回答した割合も11.1％と最も低かった。調査結果からは、最適化栄養食の利用がウェルビーイング向上に寄与する可能性が示唆された。
同協会は「食は単なる栄養補給ではなく、身体・精神・社会のすべてに影響するウェルビーイングの基盤。世代ごとの価値観の違いを踏まえながら、最適化栄養食の普及を通じて食によるウェルビーイングの実現を目指したい」としている。
なお、同協会によると、2023年７月に最初の認証製品が誕生して以降、「最適化栄養食」認証製品の累計出荷数は5400万食を突破している。
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