オンラインで「血糖負債」セミナー
一般社団法人日本生活習慣病予防協会（宮崎滋理事長）は6月11日、「血糖負債」オンラインセミナーを開催。コロナ禍での生活変化により関心が集まる、生活習慣病のリスクや対策について説明した。
医師100人と一般の生活者3000人を対象とした「コロナ禍における生活習慣病リスクに関する調査結果」（5月公表）によると、半数以上の医師が糖尿病の診断基準で重要なヘモグロビンエーワンシー（ＨｂＡ１ｃ）の数値が悪化していると回答。また、8割が糖尿病リスクの高まりを実感するが、生活者のＨｂＡ１ｃの認知率が4割弱と低く、血糖対策の正しい認識が浸透していないことが分かった。セミナーでは改めてＨｂＡ１ｃや血糖負債（高血糖状態が長期間続き、健康リスクが高まっている状態）について学び、リスク対策を呼び掛けた。
順天堂大学大学院・綿田裕孝教授は、血糖負債によるリスクは体型にかかわらず確認でき、遺伝による影響も示唆。コロナ感染した場合、血糖管理状態の良い人は9割が生存し、状態の悪い人の1割が死亡していることも報告された。血糖負債は食事、運動、投薬により改善が可能であることを強調した。
リンクアンドコミュニケーションの最高公衆衛生責任者・佐々木由樹氏は、コロナ禍における在宅期間の長期化、運動不足や労働時間の増加などから、うつ症状を訴える人が増え、これがＨｂＡ１ｃ悪化につながると指摘。公衆衛生学修士・管理栄養士の観点から、玄米ご飯など未精製穀類、野菜・果実、豆類を積極的に取り、1日20分程度の運動で体重を5～7％減らすことを提唱した。
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