ＦＯＯＤＷＡＶＥ２０１９　ＯＳＡＫＡ／伊藤忠食品

美味しさ創造元年～新しい時代の始まり　新しい食の始まり～

デリカ提案に本腰

伊藤忠食品は7月25・26日の2日間、インテックス大阪で「ＦＯＯＤ　ＷＡＶＥ　２０１９　ＯＳＡＫＡ」を〝美味しさ創造元年～新しい時代の始まり　新しい食の始まり〟をテーマに開催し、約7000人の取引先が来場した。メーカーは食品147、酒類47、業務用27、日配チルド63、地域産品20の各社に加え、中小企業基盤整備機構など42社が出展、合計346社（前年335社）が集まった。

会場入口では、今年7月に資本・業務提携を発表したエブリーが運営する動画アプリ「ＤＥＬＩＳＨ　ＫＩＴＣＨＥＮ」を店頭支援に向けた販促ツールとして紹介。生鮮売場に設置するデジタルサイネージでは、料理専門家による質の高いメニューを毎月1000本放映するほか、レシピ提案により加工食品とのクロス販売も促進。同社はどの動画をいつ放映したかを把握しているため、小売側のＰＯＳデータと連動することで顧客の購買動向が分かる。(下に続く)

（スライド写真は8枚）

もう一つの目玉企画は「デリカ・トレンド研究所」コーナーにおける「凍眠市場」の提案。テクニカン社による液体急速冷凍機「凍眠」は、一般的な冷凍庫が要する凍結時間の20分の1のスピードで凍結が可能。解凍後のノンドリップを実現するほか、ランニングコストもキロ当たり5～8円と効率的だ。これまでメーカーなど1800件程度の企業が導入してきたが、さらなる浸透に向け6月から小型で価格も80万円程度の新商品を発売し、会場では多くの来場者から注目を集めた。店頭での惣菜売場の計画生産や人手不足解消などに期待が寄せられる。

惣菜メニューとしては独自のサプライチェーン機能を生かし、あらかじめパッケージ化されたバイキング提案を実施。人手不足解消やロス削減に貢献する。また「えびを主とするＨＯＴ原料開発」をテーマに、惣菜の主力品を提案。価格・品質で差別化が図れる原料とその調達力を訴求した。「鶏肉」では差別性の高い国産焼き鳥や年末原料の丸鳥、手羽とろなどを提案。さらにパワーサラダ人気に対応し、100～498円の幅広い価格帯のメニューを揃えた

「ＩＳＣクラウドファンディング」では、4品の留型商品を企画。来場者から資金ではなく販売の意思を投票形式で募り「いいね」を一定数集めた時点で商品化が決まる。また、ヘルスケアゾーンではＳＡＢＡＲとコラボした商品や味の素とコラボした「勝ち飯」を提案。からだスイッチの新商品でタンパク質5ｇを5秒でチャージできる「プロテインショット」も紹介した。

中小機構を含めた商品発掘・地域産品を、ドライ・チルドで提案したほか、ギフトではパルディスカタログ品のイチ押しメーカー品やコト・モノギフト、おせち提案などを実施。特に母の日・父の日ギフト、関西手土産、季節の菓子ほかポットラック向け取り寄せグルメなど、日常的なシーンでカジュアルギフトを強化。バレンタイン企画では国内外のチョコレート展示や商業高校とコラボした企画提案も。またＣＳＶゾーンでは大阪・九州の商業高校が開発した商品を紹介。

ヘルス＆ビューティーではトレンドスパイス、ＢＩＯＳＡＫＥ、新規メーカー商品を提案。業務用ゾーンでは露地野菜の課題解決などを紹介。酒類ではテキーラや外国人労働者の受け入れ拡大に向け、それぞれの母国で飲まれる「母国ビール」を訴求。またコンフェックスとのコラボで、酒類と相性の良いおつまみ提案も行った。

魚住本部長

26日に会見した西日本営業本部の魚住直之本部長が市場環境についてふれ、「夏物の動きが悪い。分析は難しいが前年の90％程度ではないか」とコメント。北海道、近畿はまだましな方で、東日本が天候不順の影響がより大きく厳しい状況に。また、夏物以外も調味料、即席めんなどは価格改定の影響もあって荷動きは停滞気味。こうした状況を打破するためにも、エブリーと連動した店頭サイネージの導入は4年後に6000店舗を目指している。