即席めんの力で食料支援を拡大
署名式の様子（左から、全国フードバンク推進協議会 米山氏、日本フードバンク連盟 芝田氏、 GFN Gavilan氏、WINA 斉藤）
「保存できる」「手軽に調理できる」――。即席めんが持つ特長を、災害時だけでなく、日常の食料支援にも生かす取り組みが始まる。
世界20カ国・地域の即席めん関連企業が加盟する世界ラーメン協会（WINA）は８月17日、世界のフードバンクをつなぐ国際的な非営利組織「The Global FoodBanking Network（GFN）」と、食料支援に関する基本合意書（MOU）を締結した。
WINAはこれまで、地震や台風、洪水などの被災地に即席めんを提供してきた。2008年から2026年までの累計支援は21カ国・地域、約810万食に上る。今回のMOU締結を機に、災害時に限らず、経済的な困難などから日常的に食料支援を必要とする人々への活動にも対象を広げる。
WINAは2025年、世界で初めて即席めんが誕生した８月25日を「WINA DAY」と制定。2年目となる2026年は「世界に届ける、即席めんのチカラ」をテーマに掲げている。GFNとの連携を通じ、同団体が持つ世界各地のフードバンクやNGOのネットワークを活用し、支援を必要とする個人や家庭への食料提供を進める。
WINAの安藤宏基会長は、今回の取り組みについて、これまで十分に支援が届いていなかった地域や食料支援を必要とする人々にも支援の輪を広げる考えを示した。保存性、簡便性、おいしさといった即席めんの価値を、社会貢献の面からも発信していく。
一方、GFNは2006年設立。現在、50カ国以上のパートナーと連携し、経済的に困難な状況にある家庭や子ども、高齢者などへの食品支援を展開している。2025年には4050万人を超える人々への食品支援に貢献した。
即席めんを「非常食」や「災害支援食」にとどめず、世界の食料不安という社会課題に向き合う食品として位置付ける。WINAにとって今回の連携は、加盟企業を含む即席めん業界全体で、食を通じた社会課題の解決を目指す新たな一歩となる。
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