免疫機能や妊孕性を研究
農水産物の栄養効果などにより健康長寿を目指す「医食同源」に基づき、公的医療費削減に向けた研究活動を主体事業とする公益財団法人医食同源生薬研究財団(東京都中央区、米井嘉一代表理事)が設立1周年を迎え、4月15日に初年度活動報告会を開催した。
同財団は、東洋ライスの雜賀慶二社長と同社が昨年4月に一般財団法人として設立し、今年4月に公益財団法人化した。米井代表理事(同志社大学生命医科学部教授)は設立経緯や活動目標について改めて紹介し、研究助成の一般公募などについて説明した。21年度に着手した主導研究については、国内約600カ所の保育園・幼稚園で約2万5000人の子どもたちを対象に、給食で提供される米飯種類(白米または玄米)による欠席率の差異などについての観察研究を開始。
今年度は「動物性脂肪依存症」にも着目するほか、東北大学加齢医学研究所との共同研究として、玄米由来栄養分摂取による免疫機能と睡眠の質への影響調査を約150人に実施する。また東京医科歯科大学では、玄米由来栄養分摂取による妊孕性(精巣・卵巣機能)への影響についても調査研究する計画。そのほか、医食同源研究貢献者への褒賞制度を新設し、最大1000万円を授与する。
また、東洋ライスとの共同研究による玄米由来栄養分摂取による新型コロナ感染率への影響については、東京ビッグサイトで5月20日開催の「ifia/HFE JAPAN 2022」内セミナーで発表する。