たんぱく質戦略を加速
商品・販促説明会を盛大に開催
井川社長
日本ハムは1月21・22日にホテルニューオータニ大阪で「2026年ニッポンハムグループ商品・販促説明会」を開催。今回は“届けようおいしいみらい。”をテーマに掲げた。大阪会場は2日間で昨年を200人上回る2152人が、14・15日に開催した東京会場では600人増の4143人が訪れた。
（画像は大阪会場）
同社は昨年、研究開発における「Proteinnovation（プロテイノベーション）～たんぱく質のみらいを共に育む～」戦略を策定。たんぱく質と革新を掛け合わせた同社ならではの戦略で、たんぱく質の可能性開拓、異業種パートナーとの共創による新たな価値創造を目指すもの。発表会ではこうした取り組みを具現化する商品・施策を紹介した。
井川社長は「昨年の発表会で『挑戦』『共創』を掲げて取り組んだことを、今年はアップデートできた」と評価。またスペイン産豚肉が、昨年発生したアフリカ豚熱（ASF）により一時輸入停止になっていることを挙げ「輸入豚肉の将来性を懸念する声が高まっている。こうした不安や課題は多いが、当社グループは食のインフラ企業としてその責務を果たす」と意気込みを語った。
会場ではプロテイノベーションの代表例として①新たんぱく（細胞性食品）②アップサイクル（再生医療）③美味しさ＆ウエルネス（完全めし）④ヘルスケア（ボディメイク）を、試食を交えて紹介。さらに共創ブースではJA全農やタイCPF社との共同開発商品を紹介し、特設ブースではグローバル展開や原料肉の安定供給による課題解決策を提案した。
加工部門では「食シーン・食文化のボーダレス」「バラバラ食」「料理の手間抜き」「感動食体験」「食べるゆる健康」のキーワードに沿った商品を展開。
ハム・ソーセージでは、ロースやベーコンの代替商品を提案。既に「シャウエッセン」原料をスライスハムの形に加工した「シャウスライス」を展開しているが、同商品が焼いておいしいのに対し、新商品の「サラダデッラ」「ベーコロン」は生のままでも口どけが良い。さらに3分以内で肉料理が完成する「Atta!a（アッタラ）」は加熱済みだが生肉から調理したような味わいが楽しめる、文字通り“あったらすぐ使える”利便性を訴求する。新しい肉素材の開発により実現した。こだわり派には「潤の匠」を提案。食感、香りが特長のスライスシリーズで、新ブランドによりスライス市場を攻略する。
ここ数年の価格改定の中で、収益改善の必要性から同社ではスライスハム類は縮小してきたが、今回の新製品でこのカテゴリーのウエートを取り戻す方針。
加工食品では和風仕立ての個食おかずシリーズとして「柔らか」を発売。レンジで柔らかく仕上げる製法を採用。豚の角煮やハンバーグなど4種を和日配売り場でコーナー展開する。「お肉があればすぐできる」シリーズは、肉じゃがに必要なじゃがいも・にんじん・玉ねぎと調味液がセットになったもので、肉を加えれば一品できる。「肉じゃがの具」「ビビンバの具」の2品を精肉売り場で展開。おつまみ需要の拡大が続いているとして素材のうま味を濃縮した「旨味濃縮」を発売。生ハム・豚皮そうめん・豚とば・スパイシーチキチキボーンの4品を問屋専売品として販路拡大につなげる。
このほか日本ルナの「高たんぱくヨーグルトスキル14」や宝幸の「無水の食卓」、日本ピュアフードの「スタミナ苑たれ漬け牛ハラミ」などグループ新商品を紹介。海外市場に向けてはCPFとの共創商品であるグリーンカレーやレッドカレー、北米・アセアン市場を開拓するマンダリンオレンジチキンも訴求。ギフトでは鎌倉ハムの焼き豚商品も紹介した。
食肉部門はデータマーケティングの活用により「隠された欲求＝インサイト」を発見し、精肉市場の活性化につなげることを提案。精肉への需要は「おなか一杯食べたい」「喜びや楽しみ」「活力を取り戻したい・癒されたい」など大きく7項目に大別できるとして、需要別の食肉訴求を提案。その提案が売上げにつながったのかをPOSデータで検証する共創マーケティングの取組みも紹介し、来場者の関心をつかんでいた。国産鶏肉「桜姫」の店頭訴求や同ブランドを使った１㎏パック、サラダチキンなどの横展開に注力するほか、国産豚肉「麦子町」、大麦牛「ANGUS」のブランド浸透を図る。顧客と一体になったマーケティング活動で新たな売り方を模索する一方で、輸入食肉の在り方を見直し、国産・輸入品のバランスで安定供給を実現する。
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