喫食・購入率100%へ
大豆ミートの国内市場における醸成と消費拡大を図るため、3月29日に発足した「肉の日に大豆ミートプロジェクト」が、11月29日の「いい肉の日」に合同戦略発表会を都内で開催した。
同プロジェクトは、ヴァズ(東京都武蔵野市、舟田善社長)が運営する料理専用SNS「スナップディッシュ」が主体となり、大豆ミートの製販メーカーであるマルコメ・大塚食品・グリーンカルチャー・ネクストミーツの4社が参画してスタート。現在は丸大食品・Tastable・かるなぁ・トーフミートが加わり計8社が共同戦線を張り、認知度や喫食率、購入経験を上げるため協業している。
その一例が、駒澤大学の学生食堂で11月7~11日に開催された「地球と健康に〝よりソイ〟Week in 駒沢食堂」。各務洋子学長のゼミ生であるチームKEYSTORYが企画したもので、朝食に大豆ミート使用の日替わりメニューを販売した。その際、大豆ミートを提供したのが、企画主旨に賛同した同プロジェクトの8社であった。
戦略発表会では、11月中旬に実施したユーザー調査結果「第2回大豆ミート食卓白書」を発表したほか、来年の食卓トレンド予測のキーワードとして代替を意味する「オルタナティブ」を挙げた。また各社は、ブランド新設や販路拡充・商品展開の強化など、今年度取り組んできた施策や今後の方針などについて紹介した。
今回の協業を機にプロジェクトメンバーとなった駒澤大学も、企画内容や学生対象のアンケート結果を報告。大豆ミートの認知率と喫食率の乖離に着目し、喫食未経験者の「売り場が分からない」「代替肉を知らない」などの理由を払拭させることが必要であると指摘した。これらは8社だけでなく、大豆ミートに関わる全メーカーが重要課題として掲げていること。今後はZ世代の視点からも、メンバー各社と共に大豆ミートを盛り上げる。
なおプロジェクト事務局であるヴァズによると、当初1年間としていた活動期間を延長し、来春より第2期として活動する。参画者の増加やイベント開催などを強化することで、「2030年までに大豆ミートの購入経験率100%達成を目指す」とする目標を掲げた。
2022年12月12日付