外食総研セミナー2021
リクルートの調査・研究機関であるホットペッパーグルメ外食総研は、報道向けオンラインイベント「ホットペッパーグルメ外食総研セミナー２０２１」を９月14日に開催。外食・中食市場の最新動向を解説した。
上席研究員の稲垣昌宏氏と竹田クニ氏が講師となり、調査データを基に現状をレポートした。テーマは「～コロナ禍の外食市場の変化～『ワクチン接種後の消費者動向とＤＸと人で生み出す飲食店の新たな価値』」。
第１部「20年度 外食&中食市場概況 ワクチン接種後の外食意向について」では首都圏、関西圏、東海圏の20～69歳の男女、毎月約１万人を対象に行ったインターネット調査を基に20年度（20年４月～21年３月）の外食＆中食市場まとめを発表した。
外食の売り上げは前年に比べて44・８％減、延べ外食回数は40・９％下がった。特に中高年男性の単価下落が目立ち前年度比80％台。飲酒主体の業態では半減以下の単価下落が全体に影響した。また、一緒に食事する相手については１人や家族でのシェアが増加しているのに対し、職場・学校仲間や友人・知人は減少。曜日や場所は土日や居住地の近くが増えた。一方で宅配やテークアウトなどの中食が増えており、中食市場の売り上げは19・８％、購入回数は11・９％とそれぞれ上昇した。
今年４～７月の外食・中食市場の動向は、外食が前年同期比で７・６％上がっているが、コロナ禍前の前々年度比では56・６％ダウン。対して中食市場は前年度比で１・６％、前々年度比で25・８％も上がっている。
また、ワクチン接種後でも外食には慎重な姿勢がみられる。「当分は様子を見て外食は控える」という回答が多く、その理由として「感染への不安」が最も大きく、コロナ禍の影響で依然として外食業界の将来は不透明としている。
第２部では「パネルディスカッション “ＤＸと人”で生み出す飲食店の新たな価値」を開催。
全国の飲食店１４７３店中、ＩＴツールの導入状況は全体の62・３％。内容はほとんどがキャッシュレスや自社ホームページの制作などが中心で普及にはまだ遠い。
パネラーとして飲食店を経営し、実際にＤＸを活用しているネクストファクトリーイノベーションの中谷俊文社長とCocorodiningの松岡保浩社長が、ＤＸ導入の意義や課題を紹介。浮いた予算や時間を客へ還元したり、スタッフ育成に充てるなどメリットの一方で、ＤＸを導入したことで「味気ない」という客の声や年齢の高いスタッフへの対応などの課題も語った。
左から竹田氏、中谷社長、松岡社長
WEB先行記事
