消費マインドを見える化
WEB展示会で人気のメーカー動画を紹介
加藤産業は9月14～16日、「2022秋季 加藤産業グループ総合食品展示会」を、神戸国際展示場で開催した。3日間計で得意先約3200人が来場した。
19年以来、3年振りとなる総合展示会は〝流通を最適ソリューション〟と銘打ち、ＭＤ・リテールサポート・ロジスティクスなどの各種機能を駆使して多様化する生活者ニーズに対応した、食の付加価値づくりを提案した。出展者数は391社（加食205、業務・冷凍・チルド・水産105、酒類81）。
生活者が求める買い場を、主体性（個々の価値観にフィット）・共感性（普段から気になる情報・商品）・合理性（他の評価を参考にリーズナブル感が得られる）に分類、消費マインドを見える化した。主体性かつ共感性という価値観には、来店客の心が動く売り場作りとして「サステナブル」「家族で楽しめる」「ヘルスケア」を、主体性かつ合理性には「買いやすさ・選びやすさ」「欲しい！が見つかる」「効率的な買い物が可能」、共感性かつ合理性には「納得して商品が買える」「利便性がある」売場をそれぞれ提案。
また、これら実需用に即した売り場作りの実現として、ＩＤ―ＰＯＳデータの分析を得意先に代わって行い、世代別の購買動向にマッチした売り場を作るなど、積極的なデータ活用を呼び掛けた。さらにＷＥＢ展示会（ＫＶＥ）上にアップされたメーカーのプレゼン動画のうち、特に評価の高いＫＶＥ受賞動画など約70本を会場で放映。近年、同社ではリアルとデジタルの融合による、売り場サポートを進めており、展示会においてもこうしたデータ・デジタル活用を推奨するシーンが目立つようになった。
このほか店頭活性化に向けた「ＫＡＴＯ販促ストリート」では、メーカー9社との協働企画コーナーやレタスクラブとの連動企画、ＮＢとオリジナル商品とのコラボ企画を実施。同社グループブランドを集めた「Ｋａｎｐｙコーナー」では9月発売の「ピーナッツバター」をはじめ、秋冬商品を展開。ケイ低温フーズコーナーでは、コロナ前後の低温商品の市場動向を、ＰＯＳデータ分析を交えて解説。ヤタニ酒販、三陽物産による酒類提案は、秋冬ワインや輸入ビール、ノンアル商材などを特集したほか、ブランデーの活用術も紹介した。
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19年までは新商品発表会と総合展示会をあわせ、年間４回の展示会を開催してきた同社。今後もその方針は変わらず、新商品は商品訴求の場として、総合は商品と取り組み・提案の機会としてさらに強化していく。特に来年以降、値上げや消費動向の変容が予想される中、加藤和弥社長は「小売業とは新しい取り組みを始めることになる。総合展示会も新提案の場として有効活用してほしい」と話した。
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