食の豊かさを提供し続ける
今年の目玉はサイネージ活用
伊藤忠食品（岡本均代表取締役社長）は、7月14～15日の2日間、夏季展示会「FOOD WAVE 2022 OSAKA」を「新しい食のトビラ」と題して、インテックス大阪2号館で開催した。
今年は、3年ぶりの開催となり食品メーカーなど各社から271社が出展し、取引先とのリアルでの再会を喜ぶ光景も見られた。同社執行役員の緒方学西日本営業本部長は、「直接コミュニケーションを図る大切さを実感した」と直接交流の重要性をかみしめた。
今回の展示会では問題解決型をひとつのキーワードに掲げ、それぞれの展示コーナーで紹介。このうち、デリッシュキッチンゾーンでは、中期経営計画の重点分野に位置づける「サイネージ」を活用した消費者行動の可視化を挙げた。食品の定番売り場にデジタルサイネージ（電子掲示）を設置することで、消費者が認知、視聴したかどうかなどＡＩカメラを通じて消費動向が可視化されるのが特長。
この他、加工食品の展示コーナーでは、2025年の大阪・関西万博を見据えてＪＡ全農大阪本部、ＪＡ全農兵庫、ＪＡ全農京都府本部との連携でもっと「食」で盛り上げる提案型の情報発信を積極的に展開した。地元産野菜・果物などの原材料供給をはじめ、販路拡大への貢献を通じて食品卸企業として新たな一石を投じる。また、同社商品部の女性社員が企画した道の駅ゾーンには、西日本各地の地場企業26社が出展。製販一体となり、こだわりの逸品を紹介するなど魅力ある商品提案に取り組む。
3月以降は新型コロナによる規制が徐々に緩和されたが、2019年実績には道半ばとの状況と同社では認識。緒方営業本部長は、「世の中が大きく変化していく中でも、食の豊かさを提供し続けることが使命」と、山積する課題にも真正面から向き合う姿勢を強調した。
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